業務アプリとは？開発方法やメリット・選び方まで解説！自作の方法も！

このような疑問をお持ちの方は、本記事を参考にしてください。

業務アプリについて以下の内容を解説しています。

ぜひ、最後までご覧になってください。

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業務アプリとは

業務アプリとは、様々な業務を効率よく処理するためのアプリケーションのことです。

従来、情報共有・スケジュール管理・名刺管理・経費精算・Excelデータといった情報は、紙で管理され、非効率な入力作業が多く発生していました。

業務アプリを活用することで、これらの紙で管理していた情報をデータで管理することができ、入力作業等も効率的に行えるメリットがあります。

近年では、少子化に伴う人手不足を補うために、業務効率化と生産性向上が大きな課題となっており、多くの企業で業務アプリの導入が進んでいます。

業務アプリの種類

業務アプリは、用途ごとに多くの種類に分けられます。

主な業務アプリの種類は、以下の表を参考にしてください。

それぞれの業務アプリについて詳しく解説します。

情報系アプリ

画像：Chatwork

• 社内外問わず意思の疎通が簡単になる

情報系システムとは、メールやSNSなど、社内外のコミュニケーションや事務処理の効率化に活用される業務アプリです。

導入することで従業員同士や取引先との意思疎通が図れるメリットがあります。

サービス例としては「Chatwork」「Slack」「kintone」などが挙げられます。

財務・会計アプリ

画像：日本ICS

• 損益計算書などの財務、会計の書類を自動で作成できる
• 自動で作成するため、人的ミスを防げる

財務・会計アプリは、業務の実行にかかったコストや売上の情報を入力することで、損益計算書や賃借対照表を出力できるアプリです。

財務・会計の書類を自動で作成することができるため、人的ミスやエラーを解消できるメリットがあります。

サービス例としては「日本ICS」「株式会社アイシーエス」「日立システムズ」が提供している財務・会計システムが挙げられます。

人事給与アプリ

画像：WorkVision

• 人事情報を一元管理できる
• 入力などの作業を効率化できる
• 給与計算のミスを防げる

人事給与アプリとは、採用管理・人事評価・給与計算などの従業員の一連の人事情報を管理できるアプリです。

勤務形態や勤務日数の異なる従業員の給与計算は、複雑でミスに繋がるリスクがありますが、人事給与アプリを導入することで、入力などの作業を効率化しつつ、ミスを防げるメリットがあります。

サービス例としては「WorkVision」「IPKNOWLEDGE 人事給与」「POSITIVE」などが挙げられます。

受注管理アプリ

画像：GoQSystem

• 受注関連の業務を一元管理できる
• 受注情報を自動で管理できる
• 人的ミスを防げる

受注管理アプリは、受注に関連する一連の業務を管理できるアプリです。

従来ですと、受注業務は、紙やExcelで管理することが一般的でしたが、紙やExcelを活用した管理方法は、注文間違い・記入ミスなどの人的エラーが多く発生していました。

受注管理アプリを導入することで、それらの情報を自動で管理することができ、人的ミスを防げるメリットがあります。

サービス例としては「GoQSystem」「NEXT ENGINE」「Robotシリーズ」などが挙げられます。

在庫管理アプリ

画像：ロジクラ

• iPhoneやAndroidで手軽に在庫を管理できる
• いつでもどこでも在庫を管理できる

在庫管理アプリとは、iPhone・Android・iPadを使用して、在庫管理や棚卸、入出庫管理、資材管理ができるアプリです。

いつでもどこでも手軽に在庫管理ができるメリットがあります。

サービス例としては「ロジクラ」「zaico」「スマートマットクラウド」などが挙げられます。

販売管理アプリ

画像：弥生販売

• データ入力を効率化できる
• 請求漏れや送付ミスを防げる

販売管理アプリは商品やサービス販売を管理するアプリです。

商品名・コード・販売価格・在庫状況を登録し、データの入力業務を効率化できるメリットがあります。

また、案件単位で見積もり・請求・仕入れ情報の一元管理ができるため、請求漏れや送付ミスを防げる点もポイントです。

サービス例としては「弥生販売」「楽々販売」「アラジンオフィス」などが挙げられます。

生産管理アプリ

画像：i-PROERP3

• リアルタイムで生産状況を把握できる
• 無駄な在庫や品切れの発生を防げる

生産管理アプリとは、製造業における様々業務を一括管理する業務システムです。

生産管理アプリを導入する事で、リアルタイムで生産状況を把握でき、不足している資源や在庫が過剰になっている生産を瞬時に見極めることができるメリットがあります。

無駄な在庫や品切れの発生を防げるため、資金繰りが安定する点もポイントです。

サービス例としては「i-PROERP3」「TECHS-S」「FutureStage」などが挙げられます。

既存の業務アプリケーションを導入する際の選び方

独自の業務アプリの開発をする前に、既存の業務アプリを導入することで対応できないか、確認をしましょう。

開発する業務アプリの内容にもよりますが、複雑な業務アプリを開発する場合、高額な費用がかかってしまうケースがあります。

自由度は下がってしまいますが、場合によっては、多少機能に妥協してでも既存の業務アプリを導入する選択も必要です。

既存の業務アプリを導入する際は、以下の2点に注意して導入しましょう。

また、既存の業務アプリを導入するか、独自の業務アプリを開発するかの判断は、以下の項目を参考にしてください。

【既存の業務アプリを導入】

既存の業務アプリを導入する際の選び方や注意点につきましては、以下の記事をご覧になってください。

▶業務効率化ツールの選び方と無料のおすすめツール7選｜自作のコツも解説

【独自の業務アプリの開発】

▶業務アプリの開発について無料相談する

業務アプリを開発するメリット・デメリット

独自の業務アプリを開発するメリット・デメリットを見ていきましょう。

独自の業務アプリを開発するメリット

それぞれ解説します。

自社に合わせたアプリを作れる

多くの業務アプリがありますが、導入している企業の大半が「痒いところに手が届かない」という悩みを持っています。

既存の業務アプリは、なるべく多くの企業に利用してもらうために、1つの企業に合わせた機能を実装できないデメリットがあります。

独自の業務アプリを開発することで、自社に最適な機能を実装することができ、より業務を効率化できるメリットがあります。

長期的に見てコストの削減になる

業務アプリを開発する場合、開発費用として初期投資が必要ですが、開発後のアプリ使用料等がかからなくなるため、長期的に使用することでコストの削減に繋がります。

大規模な企業ほど、毎月のランニングコストが高額になりますので、開発するメリットが大きいです。

他社に情報を預けなくていい

こちらは内製で開発する場合になりますが、業界・業種によっては顧客情報や機密情報を他社に預けたくないこともあるかと思います。

内製で開発することにより、他社に情報を預けなくていいほか、業務フローを細かく理解した人材が開発に携わることで、より自社にあった業務アプリを開発できるメリットがあります。

独自の業務アプリを開発するデメリット

それぞれ解説します。

開発費用がかかる

開発費用がかかる点が最大のデメリットでしょう。

業務アプリの規模にもよりますが、開発費用が2,000万円以上とかなり高額になるケースがあります。

予算に余裕のない場合は、多少機能に妥協してでも、既存の業務アプリを導入する選択も必要です。

専門的なスキルが必要

業務アプリの開発には、専門的な知識が必要になります。

開発に関する知識は勿論ですが、実際の業務フローを理解し、アプリに落とし込むといった作業も必要になるため、かなり難易度が高いです。

そのため、開発経験の浅い方は基本的に外注をおすすめします。

バグの対応が必要

既存の業務アプリの場合、バグが発生しても提供元や開発元が対応してくれますが、内製で業務アプリを開発する場合は、バグの対応も自社で行う必要があります。

バグの内容にもよりますが、修復に時間がかかってしまう場合、他の業務に支障がでる恐れがあります。

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業務アプリを開発する3つの方法

業務アプリを開発する方法は、主に以下の3つの方法があります。

それぞれの開発方法の詳細・メリット・デメリットを解説します。

1.自作する

• シンプルな業務アプリの開発
• 開発費用をとにかく抑えたい
• 他社に情報を預けたくない

1つめの方法は、自作です。

自作する最大のメリットは、開発費用がかからない点です。

後程、解説しますが業務アプリの開発は300～2,000万円と高額になるケースがあります。

また、自作をする方法は、主に以下の2つの方法があります。

それぞれ解説します。

プログラミングを用いて自作する

業務アプリの開発には、主に以下のプログラミング言語が使用されます。

しかし、言語を問わず、プログラミングを習得する難易度がかなり高いため、全くの未経験者がこれからプログラミングを学習し、一から業務アプリを開発するハードルは高いでしょう。

ノーコードを用いて自作する

開発の知識が浅い方は「サスケWorks」「AppSuite」といった業務アプリ作成ツールの活用をおすすめします。

これらのツールは、プログラミング不要でアプリの開発ができる「ノーコード」と呼ばれる技術であり、プログラミングを用いた開発と比較して自作の難易度が下がります。

シンプルな業務アプリであれば、自作を視野に入れてもよいでしょう。

しかし、複雑な業務フローがある場合や規模が大きいアプリを開発する場合、ノーコードでも開発する難易度は高いです。

そのため、開発経験が浅い方は、実績が豊富なノーコード開発会社に相談することをおすすめしています。

• ノーコード開発とは？メリット・デメリットを徹底解説！

2.ノーコード開発会社に依頼する

• 開発費用を抑えたい
• 開発工数を抑えたい
• 開発にある程度の自由度が欲しい
• 社内に開発できる人材がいない
• 開発を任せたい

2つめの方法は、ノーコード開発会社に依頼する方法です。

先程も記載しましたが、シンプルな業務アプリであれば「サスケWorks」「AppSuite」といったノーコードツールを活用することで自作も可能ですが、複雑なフローの業務アプリの開発は、ノーコードを用いても難しいです。

ノーコードを用いることで、確かに開発の難易度は低くなるのですが、業務アプリの開発で一番重要な工程は、開発前の要件定義です。

要件定義は、実際の現場の業務フローを理解し、アプリに落とし込む必要があり、プログラミング・ノーコード関係なく、かなり複雑な工程になります。

そのため、開発経験の浅い方は、ノーコード開発会社に相談することをおすすめします。

また、ノーコードと業務アプリの相性はかなり良く、フルスクラッチの開発と比較して50%ほど開発費用を抑えられた事例も多くあります。

3.アプリ開発会社に依頼する

• 複雑で大規模な業務アプリの開発
• 社内に開発できる人材がいない
• 開発を任せたい

3つめの方法は、アプリ開発会社に依頼する方法です。

先程も記載したJavaScriptやPython、PHPといった言語のスペシャリストが開発を担当してくれるため、自作では難しい複雑な業務アプリの開発が可能になります。

また、ノーコードでは実装の難しい機能であっても、プログラミングを用いることで実装ができたりと、開発の柔軟性が高いメリットもあります。

しかし、フルスクラッチの開発は、開発費用がかなり高くなってしまいますので、予算に余裕のない場合には不向きな開発方法となります。

＊「ツクル事業部」では、ノーコードとプログラミングの両方を開発に用いることで、複雑な業務アプリでも開発費用を抑えることが可能です。

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業務アプリのトレンドは「ノーコード開発」

業務効率化のトレンドは、ずばり「ノーコード開発」です。

以下、IDC Japanが2021年に発表した調査内容の抜粋になります。

IDC Japanは、国内企業におけるローコード/ノーコード基盤の動向に関する調査結果を発表した。2020年8月に実施した調査（回答社数435社）では導入率が8.5%だったが、2021年9月に実施した調査（回答社数485社）では37.7%と大幅に上昇した。IDC Japanでは、「2023年には、新規開発するアプリケーションの60%をローコード/ノーコード基盤で開発するようになる」と予測している。

引用：国内企業の37.7％がローコード/ノーコード開発基盤を導入済み─IDC

まだまだ国内では、認知度の低いノーコードですが、2021年9月時点で導入率が37.7%と着実に増えており、2023年には、新規開発するアプリケーションの60%がノーコードで開発されると言われています。

NoCode DBを運営する「ツクル事業部」でも、実際に「受付・来客通知システム」や「人事評価システム」をノーコードで開発・導入をしており、業務の効率化・コストの削減に成功しています。

以下、多くの企業がノーコードを活用して、業務を効率化している事例がございますので、ぜひご覧になってください。

どのような場合は業務アプリを自作するべき？

結論、小規模でシンプルな業務フローをアプリ化したい場合、自作を視野に入れてよいでしょう。

しかし、1,000人以上の規模や複雑な業務フローの場合、自作する難易度はかなり高くなります。

外注費用はかかってしまいますが、ノーコード開発・スクラッチ開発を問わず外注を検討しましょう。

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業務アプリの開発を外注する費用はいくら？

業務アプリの開発費用は、業務内容・開発するアプリの規模によって大きく変動するため、一概には言えませんが、300万円～2,000万円が相場になる印象です。

しかし、先程も紹介した「ノーコード」を活用することで、平均して30％～50%の開発費用の削減に成功している事例が多くあります。

そのため、まずは業務アプリがノーコードで実現可能か、相談することを強くおすすめしています。

▶ノーコードで実現可能か相談する

また、ノーコードのみで開発することもできますが、開発の一部にプログラミングを用いることで、複雑な業務アプリの開発にも対応可能です。

業務アプリの開発を依頼する場合、以下の2つの点に注意してください。

それぞれ詳しく解説します。

1.作りたいアプリのイメージを固めておく

開発に必要な情報がまとまっていない状態で開発を丸投げすると、業務フローの理解・要件定義にかなりの時間がかかります。

そのため、稼働時間も長くなり、外注費用も高くなってしまいます。

開発に必要な情報を可視化しておくことで、開発までの流れがスムーズになりますので、できるだけ細かくまとめておきましょう。

2.納期に余裕を持つ

納期に余裕を持たないで依頼をすることで、外注費用が高くなる場合があります。

理由は短期案件の場合、集中して人員を割く必要があり、緊急対応料金を請求される可能性があるからです。

また、納期に余裕がないと、トラブルが発生した際の修正時間も限られているため、依頼を断る企業も増えてきます。

業務アプリの内容にもよりますが、完成まで2か月～4ヵ月ほど余裕をもって依頼することをおすすめします。

【ツクル事業部】業務アプリの開発はお任せください

NoCode DBを運営する「ツクル事業部」は、ノーコードを用いた業務改善の実績が豊富な開発会社です。

在籍しているノーコードエンジニアは国内TOPレベルの技術力を誇り、複雑な要件にも対応可能です。

「こんな業務アプリを作りたい」といった内容で構いません。まずはお気軽にご相談ください。

\業務改善のプロにお任せください/

業務アプリの開発｜まとめ

以上、業務アプリを開発する方法として、以下の3つの方法を解説しました。

それぞれメリット・デメリットはありますが、3つの方法の中で特に、ノーコード開発会社に依頼する方法をおすすめします。

2021年からノーコードの利用は進み、国内企業の37.7%以上がノーコード/ローコードを導入している事実があります。

ノーコードと業務効率化の相性は非常に良く、今後活用される場面はさらに増えていくでしょう。

また、ノーコードのみの開発では、技術的に出来ないこともありますが、開発の一部にプログラミングを用いることで、複雑な業務アプリでも開発ができる点もポイントです。

NoCode DBを運営する「ツクル事業部」は、ノーコードとプログラミングの両方を用いた開発サービスを提供しています。

社内の業務改善にお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。